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イベントの効果測定はいつ・どう行う?当日・後日の測定方法と5つの具体例

Connexy 編集部

イベントの効果測定はいつ・どう行う?当日・後日の測定方法と5つの具体例

イベント当日のアンケートで、参加者の8割が「今回知った方法を自社でも試したい」と回答したとします。この時点で確認できるのは、参加者の意向です。実際に試したかは次の業務機会の後に、商談や契約の結果はそれぞれの進行に合わせて確認します。

イベントの効果測定では、確認したい成果が起こる時期に合わせて、当日アンケートや製品の利用記録、顧客同士の交流履歴、商談・契約データなどを活用します。この記事では、既存顧客向けのユーザー会や勉強会を想定し、5つの具体例を通じて、測定時期と方法、結果の読み取り方を紹介します。

イベントの効果測定はいつ行う?当日・後日に確認すること

イベント当日は、参加者の理解度や今後の利用意向を確認できます。実際の製品利用や業務での実践は、次の利用・業務機会に合わせて確認します。商談の進展や契約更新も、それぞれの判断が行われる時期に測定します。「試したい」という意向と実際の行動は、区別して捉えます。¹

成果指標の決め方については、イベントのKPI・効果測定の決め方で解説しています。この記事では、決めた成果を実際に確認するための測定計画を考えます。

目的別5ケース|効果測定のタイミングと方法

ここからは、既存顧客向けイベントで想定される5つの目的について、具体的な測定方法を紹介します。

以下のケースと数値は、測定方法を説明するための架空の例です。実際には、イベントの内容や顧客の業務サイクル、取得できるデータに合わせて調整してください。

ケース①|月次レポート機能の利用を促進するユーザー会

目的:製品の利用を促進し、将来的な契約継続につなげたい

ある法人向けソフトウェア企業では、月次レポート機能を十分に活用できていない顧客が多く、利用促進が課題になっていました。

そこで、機能を使いこなしている顧客に具体的な活用方法を紹介してもらうユーザー会を開催しました。参加企業が機能を実際の業務で使い始め、継続的に活用することで、製品の価値を実感し、契約継続につながることを期待しています。

今回は、参加企業の対象機能の利用状況がどう変化したか、その後も利用が続いているかを確認します。

月次レポート機能を使う機会は月に1回程度なので、次の月次業務が終わったタイミングと、その翌月以降に利用状況を確認します。

タイミング確認すること確認方法
開催前参加企業ごとの対象機能の利用状況。可能なら過去数か月の推移企業単位の利用ログ
次回の月次業務後開催前に未利用だった企業で利用が確認されたか、利用していた企業の状況はどう変わったか企業単位の利用ログ
翌々月以降開催後に利用が確認された企業で、その後も利用が続いているか企業単位の利用ログ
必要に応じて条件の近い非参加企業で、同じ期間にどのような変化が起きたか企業単位の利用ログ
各社の契約更新時期利用状況の変化と、その後の契約更新結果契約管理データ

たとえば、参加企業20社のうち、イベント前に対象機能を利用していたのは5社、イベント後は12社だったとします。

企業ごとの利用状況を確認すると、次のような内訳が分かります。

イベント前後の利用状況企業数
前回未利用 → 今回利用8社
前回利用 → 今回も利用4社
前回利用 → 今回未利用1社
前回未利用 → 今回も未利用7社
合計20社

この結果から、開催前に対象機能を利用していなかった15社のうち、8社でイベント後の利用が確認できました。また、開催前に利用していた5社のうち4社は、イベント後も利用しています。

初めて利用した企業と、過去に利用していて再開した企業を区別したい場合は、さらに以前の利用履歴も確認します。

翌月以降も追跡することで、開催後に利用が確認された企業のうち、何社が使い続けているかを把握できます。

その際、参加企業と利用ログ上の企業IDを対応づけられることが前提になります。企業単位のログでは、参加企業での利用は確認できますが、参加者本人が利用したかまでは分かりません。

イベントの寄与を詳しく検討する場合は、開催前の利用状況や利用傾向が近い非参加企業についても、同じ期間の利用開始・継続の状況を確認します。参加企業と非参加企業の比較方法や結果の解釈については、記事末尾で説明します。

同じ企業について利用状況の変化、継続利用、契約更新まで追跡できれば、イベント後に観測された利用の変化と、その後の事業成果とのつながりを検討できます。

Photo by yen on Studio Stock

ケース②|顧客同士の交流を促すユーザー会

目的:顧客同士が情報交換できる関係をつくり、継続的な交流につなげたい

ある企業では、顧客同士が製品の活用方法や業務上の課題を相談できる関係をつくるため、交流型のユーザー会を開催しました。

顧客同士が継続的に情報交換し、ほかの企業の工夫を自社の製品活用や課題解決に役立てられる関係をつくりたいと考えています。

そこで、イベントで新しい接点が生まれたか、その相手との交流が開催後も続いたかを確認します。

タイミング確認すること確認方法
当日初めて話した相手がいたか、今後も連絡を取りたい相手がいたか当日アンケート
開催約1か月後イベントで初めて話した相手と、その後に連絡や情報交換を行ったか後日アンケート、コミュニティ内の交流記録
必要に応じてさらに後日同じ相手との情報交換や交流が続いているか本人への確認、コミュニティ内の交流記録

たとえば、当日のアンケートで「初めて話した相手がいた」と回答した参加者について、約1か月後に、その相手と連絡や情報交換を行ったかを確認します。

イベント当日に誰と誰が新しく知り合ったかを把握できる場合は、コミュニティ内の活動記録と照合し、その後もやり取りが続いているかを確認できます。

一方、イベント外でのメールや個別の面談は、運営側で確認できない場合があります。その際は、「イベントで初めて話した相手と、その後も連絡を取りましたか」と本人に聞く方法が現実的です。

また、同じ参加者が次のユーザー会にも参加していることは、コミュニティへの継続的な関与を示す情報です。特定の相手との交流の継続とは区別して確認します。

グローバルヘルス分野の女性のネットワーク形成を目的としたオンラインイベントの研究では、開催直後と3か月後にアンケートを行い、新しいつながりへの評価と、開催後に実際に連絡を取ったかを確認しています。²

この研究では、開催直後のアンケートに35人が回答し、そのうち3か月後の調査にも回答した24人のデータを分析しています。後日の結果は、両方の調査に回答した参加者の範囲で解釈する必要があります。

実際の確認時期は、参加者同士が連絡や情報交換を行うまでに必要な期間を考えて設定します。

後日アンケートの質問項目を検討する際には、ユーザー会・顧客向けイベントのアンケート質問例も参考になります。

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ケース③|学んだ方法を業務で実践してもらう勉強会

目的:顧客が学んだ方法を自社の業務に取り入れ、課題解決につなげられるよう支援したい

ある顧客管理サービス企業では、導入企業が顧客対応の引き継ぎ手順を十分に整えられず、サービス上の情報を日々の業務に活かしきれていないことが課題になっていました。

そこで、顧客対応の引き継ぎを円滑にする方法を紹介する勉強会を開催しました。紹介した方法を顧客が実際の業務に取り入れ、引き継ぎの負担を減らしながらサービスを活用できるようになることを期待しています。

今回は、紹介した方法を実践する機会が訪れた後に、実際に使われたかを確認します。

タイミング確認すること確認方法
開催前現在の引き継ぎ方法や、引き継ぎ業務が発生する頻度顧客との定例会議、業務記録
次の引き継ぎ業務後紹介した方法を実際に試したか引き継ぎ記録、導入支援記録、本人への確認
その後の引き継ぎ業務同じ方法が継続して使われているか業務手順書、引き継ぎ記録
業務改善まで確認する場合引き継ぎ漏れや作業時間などが変わったか業務管理記録、作業時間の記録

たとえば、勉強会で「顧客対応の引き継ぎチェックリスト」を紹介したとします。

開催後の1か月間に引き継ぎ業務が5件発生し、そのうち3件で新しいチェックリストが使われた場合、5件の実践機会のうち3件で、紹介した方法が使われたことが分かります。

さらに、その後の引き継ぎ業務でもチェックリストが使われていれば、継続的な実践が進んでいることを確認できます。

業務改善まで確認したい場合は、引き継ぎ漏れが発生した割合や作業時間などを、開催前後の業務記録から比較する方法があります。

たとえば、引き継ぎ漏れが発生した件数を集計する場合は、同じ期間に発生した引き継ぎ業務の総件数も確認します。業務量が異なる場合でも、発生割合として比較しやすくなります。

顧客の業務記録を直接確認できない場合は、定例会議や導入支援の場で、顧客が共有できる範囲の実践状況を確認します。

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ケース④|追加相談や商談につなげる顧客イベント

目的:顧客の新たなニーズを把握し、追加提案や売上拡大につなげたい

ある法人向けソフトウェア企業が、既存顧客に向けて、新しい活用方法や関連機能を紹介するイベントを開催しました。顧客が自社の課題に合う活用方法を見つけ、営業担当者との具体的な相談や追加契約につながることを期待しています。

そこで、開催前の相談・商談状況を記録し、イベント後に新しい相談が始まったか、既存商談が進展したかを確認します。

タイミング確認すること確認方法
開催前参加企業ごとの相談・商談の有無と、進行中の商談の状態顧客管理システムの活動・商談記録
当日新たな相談希望や具体的な関心があったか個別相談の予約、アンケート、担当者の記録
開催後、面談を実施できる時期新しい相談が始まったか、既存商談が進展したか面談履歴、商談の変更履歴
その後の商談期間提案や追加契約につながったか提案書、商談ステータス、受注・契約データ

開催前に相談・商談があったかによって、確認する成果は異なります。

開催前の状態開催後に確認すること
対象テーマについて相談・商談がない新たな相談や商談が始まったか
すでに相談・商談がある面談、提案、契約など、次の段階へ進んだか

たとえば、イベントに参加した12社のうち、8社には対象テーマの商談がなく、4社には既存商談があったとします。

開催後、前者の8社のうち3社で新しい相談が始まり、後者の4社のうち2社で商談が次の段階へ進んだ場合、「新規相談3社」と「既存商談の進展2社」を区別して確認できます。

また、1社が複数の商談を持つ場合もあります。新しい相談が始まった企業数を確認するのか、進展した商談件数を確認するのかによって、集計単位を決めます。

開催時点の商談状態と、その後の変更履歴を対応づけておくことで、同じ商談の進展を追跡できます。

相談希望は当日、面談は日程調整後、提案は顧客の課題や要件を確認した後、契約は顧客側の検討を経て確認します。

相談希望を受け付けた後の対応については、イベント後のフォローの進め方で解説しています。

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ケース⑤|継続利用と契約更新を支援するユーザー会

目的:顧客が製品の価値を継続して得られるよう支援し、契約継続につなげたい

ある法人向けソフトウェア企業では、一部の既存顧客で製品の利用が進まず、契約更新に向けた支援が課題になっていました。

そこで、活用が進んでいる顧客の事例紹介や、利用上の疑問を相談できるユーザー会を開催しました。イベントを通じて顧客の課題を把握し、必要な支援や利用改善につなげることで、契約継続を後押ししたいと考えています。

今回は、開催前の顧客状態を把握したうえで、イベント後の利用・支援状況を確認し、契約更新の結果を各社の更新時期に追跡します。

タイミング確認すること確認方法
開催前利用状況、利用上の課題、更新に向けた懸念、契約更新予定日利用データ、顧客管理・契約記録
開催後の利用機会・支援実施後利用状況や課題がどう変わったか、必要な支援が実施されたか利用ログ、問い合わせ・支援履歴
各社の契約更新時期契約を更新したか契約管理・請求データ
必要に応じて比較更新時期や開催前の顧客状態が近い非参加企業の更新状況契約管理データ、利用・顧客管理記録

たとえば、ユーザー会に参加した20社のうち、開催から3か月以内に契約更新を迎える企業が8社あったとします。

3か月後に更新結果を集計する場合は、実際に更新時期を迎えた8社について確認します。残りの12社は、その後の更新時期に追跡します。

さらに、参加企業の更新前の状態を確認します。利用が低迷していた企業なのか、すでに利用が定着していた企業なのかによって、契約更新の結果の意味は異なります。

たとえば、更新時期を迎えた8社のうち7社が契約を更新したとしても、その結果を評価するには、各社の開催前の利用状況や契約更新に向けた懸念などを併せて確認する必要があります。

イベントの影響を詳しく調べたい場合は、更新時期、開催前の利用状況、契約条件などが近い非参加企業の結果も参考にできます。

また、契約更新の判断が契約満了日より前に行われる場合は、その判断時期も考慮します。イベント後の利用支援が、顧客の更新判断に先立って行われていたかを確認するためです。

同じ企業について、開催前の状態、イベント後の利用・支援状況、契約更新結果を追跡することで、期待した成果のつながりを検討できます。

開催前に決める測定計画の4項目

ここまでの5つのケースに共通するのは、イベント開催前から測定に必要な準備を進めることです。

利用の変化を確認するなら、開催前の利用状況を残しておきます。新しい交流の継続を追うなら、当日どのような接点が生まれたかを確認します。商談や契約まで追う場合は、開催時点の顧客・商談の状態を記録します。

測定計画は、次の4項目を整理するとよいでしょう。

決めること記入例:機能活用を目的にしたユーザー会
確認する成果と測定単位参加企業ごとの対象機能の利用状況の変化と継続
開催前の状態対象機能の利用有無と、可能なら過去数か月の推移
確認する時期次回の月次業務後、翌々月以降
確認方法企業単位の利用ログ。イベント参加情報と企業IDを対応づける

成果を追跡する際は、同じ参加者・企業・商談の変化を確認できるかが重要です。

開催前に、必要なデータを社内のどこから取得できるか、誰が確認できるかも整理しておきます。

既存の利用ログ、顧客管理記録、商談履歴、契約データなどを活用できれば、追加の調査負担を抑えながら成果を確認できます。

Photo by Vitaly Gariev on Pexels

測定結果を比べるときに気をつけたいこと

イベントの成果を測定するときは、知りたいことに合わせて比較する対象と方法を選びます。

知りたいこと確認・比較する方法
イベント後に行動が起きたか開催後に実際の行動が確認できたかを調べる
イベント前後で変化があったか同じ参加者・企業・商談について、開催前後の状態を比較する
イベントによる追加的な効果があったか参加群と条件の近い非参加群について、それぞれの前後の変化を比較する

比較するときは、対象・指標・期間をそろえる

イベント前後の変化を確認するときは、比較する対象、指標の定義、期間をそろえます。

たとえば、機能の利用開始率を確認する場合は、過去の利用履歴から未利用と判定できる企業を、契約更新率を確認する場合は、対象期間に更新時期を迎えた企業を集計対象にします。

また、利用状況を比較する際は、同じ企業について同じ機能の利用を確認します。月次業務で使う機能なら、前後の月次業務を比較するなど、利用機会もそろえます。

イベント前後の変化と、イベントによる効果を区別する

イベント後に参加企業の利用が増えた場合、その企業群で利用が増えたことは確認できます。一方、同じ時期に製品の機能改善が行われたり、通常の利用定着が進んだりしている可能性もあります。

イベントによる追加的な効果を詳しく調べたい場合は、参加企業と、開催前の利用状況や利用傾向などが近い非参加企業について、同じ期間の変化を確認します。

参加企業と非参加企業の前後の変化を比較する方法は、イベントによる追加的な効果を推定する際の一つの考え方です。³

ただし、イベントへの参加を希望した企業は、もともと製品への関心や利用意欲が高い場合があります。比較対象の選び方や開催前の推移などを考慮し、結果を解釈します。

測定結果を整理する際は、「開催後に何が起きたか」「前後で何が変わったか」「イベントがどの程度寄与したと考えられるか」を区別して捉えます。

開催前に、何を、誰について、いつ、どのデータで確認するかを決めておきましょう。イベント後の変化を継続して追い、その結果を次のイベント企画や顧客支援の改善に活かしていくことが、効果測定の重要な役割です。

測定結果を次回のイベント改善につなげる具体的な進め方は、イベントの振り返りの方法で解説しています。


参考文献・出典

  1. Webb, T. L., & Sheeran, P. (2006). Does Changing Behavioral Intentions Engender Behavior Change? A Meta-Analysis of the Experimental Evidence. Psychological Bulletin, 132(2), 249–268.
  2. Iyengar, S., Ehrlich, J., Chung, E., Marconi, A. M., Karpes Matusevich, A. R., Abubakar, A. A., Zia, N., & Kalbarczyk, A. (2022). Evaluation of a Virtual Networking Event for Emerging Women Leaders in Global Health. Annals of Global Health, 88(1), 54.
  3. Drabo, M., Kuate, L., & Willox, M. (2026). Applied Quantitative Impact Analysis: A Review of Contemporary Methods for Evaluating Programs Serving Businesses. Statistics Canada.

企画・編集・文:森 敦子 / デザイン:廣田 奈緒美

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